博報堂生活総合研究所が全国の15～69歳の男女１万人を対象に実施した「サービス利用実態･意向調査」結果によると、「ネットスーパー」の利用実態（利用率）は、現在は11.4%にとどまるものの、今後の利用意向では調査対象の10～60代全ての年代で３割台となっており、利用の広がりが予想されている。同調査は、近年登場した消費･買い物周りのサービスについて、｢現在利用している｣、｢今後利用したい｣との回答をまとめたもの。
利用意向と利用率の差をみると、｢ネットスーパー｣（21.6ポイント）に次いで「インターネット上の家計簿サービスやアプリ」15.4ポイント、「フリマアプリ（出品･販売）」14.3ポイントと伸びが大きい。「フリマアプリ（購入）（出品･販売）」や「インターネット上の家計簿サービスやアプリ」、「音楽や動画などのサブスクリプションサービス」、「スマホゲームへの課金」などの新サービスは、若い人ほど利用率･利用意向ともに高い傾向となった。
「フリマアプリ（購入）（出品･販売）」は、10～30代で利用率が約３～４割となり、利用意向では４割を上回った。特に10代では、購入の利用意向が58.6%、出品･販売の利用意向が55.9%と、それぞれ過半数に上っている。「音楽や動画などのサブスクリプションサービス」は、10～20代では２割以上が「現在利用している」と回答しており、利用意向でも４割弱と高くなっている。今後10～20代を中心に、利用が広がりそうだ。
男女別にみると、男性では、「インターネットオークション（購入）」の利用率（29.2％）・利用意向（39.8％）が女性（利用率15.4％・利用意向25.9％）より約14ポイント高くなった。また「インターネットオークション（販売）｣も同様に、利用意向が女性よりも高くなっている。一方女性では、「フリマアプリ（購入）」の利用率が男性より6.4ポイント高い25.4%、利用意向も5.1ポイント高い35.3%となっている。
また、「フリマアプリ（出品･販売）｣は利用率が21.7%、利用意向が35.8%と男性（利用率14.8％・利用意向29.1％）よりそれぞれ約７ポイント高くなっており、男女で傾向の違いがみられる。
同調査結果は↓