リサーチ総研が消費者による今後１年間の見通し判断を調査した６月の消費者心理調査結果（有効回答数1156人）によると、先行き悪化見通しが過半数となるなど景況感は後退色を強め、景気見通し指数も前回４月から大幅に低下、物価「上昇」見通しはほぼ横ばいも、上昇圧力は依然高水準にある。他方、失業「不安」見通しは２調査連続で微減、小幅な改善が示され、緩やかな回復基調を取り戻している。
消費者心理は、６月もほぼ横ばい状態にあり、依然、先行き方向性を欠いた状況が続いている。消費者の景気、雇用、収入、物価等に対する見通しの変化を反映した消費者心理の総合指標ともいうべき生活不安度指数は、６月は125ととなり、前回４月から１ポイント上昇、ほぼ横ばい。この１年は８月の129から12月にかけて116まで低下、持ち直し方向も、２月は126へとかなり上昇、後退する不安定さを残し、前回４月は僅かな改善だった。
生活不安度指数のもととなる今後１年間の暮らし向きの見通しは、「良くなる」9.2％、「変わらない」55.4％、「悪くなる」25.9％。先行きの景況感は、「良くなる」9.2％、「変わらない」26.6％、「悪くなる」50.3％。消費者の景況感は、先行き悪化の見通しが強まっている。この回答割合を指数化した６月の国内景気見通し指数は37で、４月の56から大幅低下、対前年比は18年８月以降６調査マイナスの状態が続いており、後退基調が認められる。
雇用（失業不安）の先行き見通しでは、「不安」と答えた人は54.2％、「不安なし」は41.9％。４月と比べ、両方向で改善が認められる。収入の先行き見通は、「増える」人は14.7％、「変わらない」人は47.1％、「減る」人は29.1％。４月と比べ、「増える」「減る」はともに僅かに拡大。また、「変わらない」は低下して、７調査ぶりに５割を下回った。収入見通しは、２月以降は足踏み、持ち直しと後退の綱引き状態にある。
物価の先行き見通しでは、「上昇」は77.9％、「変わらない」は10.8％、「下落」は1.5％。４月と比べ、「上昇」はほぼ横ばい、２調査連続で８割に迫っている。一方、「下落」は横ばい、17年４月以降２％を下回る状況が続く。また、「変わらない」は僅かに減少し、３調査連続のマイナスである。消費者の物価見通しは、４月に続き、上昇圧力の高い状態を持続している。
以上、前回４月は２月の大幅悪化に歯止めのかかった消費者心理だったが、今回６月も先行き方向性を欠いた状況が続いている。なお、今後１年間が商品等を購入するのに「良い時」か「悪い時」かについて尋ねた６月の購買態度指数は、４月と比べて｢不動産｣（85→82）と｢自動車｣（90→87）は２調査連続の低下、後退が続く。３調査連続で低下していた｢耐久財｣（100→100）は横ばい、「良い時」と「悪い時」のバランスする状態を維持している。
同調査結果は↓