エン・ジャパンが、運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイト利用企業のうち、直近３年間で中途入社者（正社員）がいる企業を対象に実施した「中途入社者の定着の実態調査」結果（有効回答数693社）によると、自社の中途入社者の定着率をどのように捉えているかについては、37％と約４割が「定着率が低い」（「定着率が低い」30％、「定着率がとても低い」７％）と回答した。
「定着率が低い」と回答した割合を業種別にみると、「流通・小売関連」が51％（「定着率が低い」36％、「定着率がとても低い」15％）、企業規模別では、「1000名以上」が48％（同38％、10％）とそれぞれ最も高いことが分かった。また、中途入社者が退職につながりやすい入社後の期間は、37%が「１ヵ月未満～６ヵ月」（「１ヵ月未満」６%、「１ヵ月～３ヵ月」18%、「３ヵ月～６ヵ月」13％）と回答している。
中途入社者の定着率向上のために行っている企業の取組み（複数回答）は、「定期で行う上司との面談」（53％）、「歓迎会での交流」（50％）がトップ２。入社者とのコミュニケーションを増やすことによって、定着率向上を図る企業が多いようだ。以下、「導入研修（オリエンテーション）」（26％）、「入社後の集合研修」（20％）、「定期で行う人事（第三者）との面談」（18％）、「社内見学」（16％）などが挙げられた。
直近３年間で入社した中途入社者の定着率と、企業の取組みから、「取組みによる定着率の寄与度」を調査したところ、実際に行われている取組みの中で、定着率に好影響だったのは「定期で行う人事との面談」が最も高く、次いで「定期で行う上司との面談」、「メンター・ブラザー・シスター制度によるフォロー」だった。一方で、「中途入社者コミュニティへの参加」や「社内見学」はマイナスの影響につながるようだ。
今後の社員の定着率向上に向けた対応については、62％の企業が「積極的に取り組む」と回答。その理由（複数回答）は、「育てた人材を手放したくないため」が71％と最も多く、次いで、「新規の人材採用が困難のため」（59％）、「職場の士気を下げないため」（47％）、「新規の人材採用コストをかけたくないため」（45％）、「生産性の低下を防ぐため」（43％）、「離職率を下げたいため」（35％）などが続いた。
同調査結果は↓