エン・ジャパンが、同社が運営する「エン転職」上でユーザーを対象に実施した「ダイバーシティに関する意識調査」結果（有効回答数１万2189人）によると、「ダイバーシティ」という言葉の認知度は、70％が「知らない」と回答した。ダイバーシティとは、女性・シニア・外国人・障がい者・ＬＧＢＴなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のこと。
さらに、ダイバーシティの考え方を伝えた上で、「ダイバーシティの考え方について、大事だと思うか」と聞いたところ、95％が「大事だと思う」と回答。その理由（複数回答）については、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」（57％）、「優秀な人材の確保のため」（47％）、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」（39％）、「社内全体の能力アップのため」（31％）が上位に挙げられた。
「自社では、ダイバーシティに取り組んでいると感じるか」と聞いたところ、「積極的に取り組んでいる」との回答は14％にとどまった。「積極的に取り組んでいる」と回答した人に、会社で実施されている具体的な取組みを聞いた結果、最も多かった回答は「女性の採用・活躍支援」（51％）だった。以下、「障がい者の採用・活躍支援」（21％）、「外国人の採用・活躍支援」（17％）などが続いた。
最も少なかった回答は「ＬＧＢＴ（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ）の採用・活躍支援」（４％）だった。「トイレや更衣室などの環境整備がなかなか進まない」（33歳男性）、「以前にＬＧＢＴの方を受け入れたが、同僚の理解は得られても、顧客の理解を得られないケースがあり、働く本人が大変そうだった」（39歳女性）など、課題視する声が寄せられた。
最後に、「職場におけるダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思うか」と聞いたところ、トップ３は「ダイバーシティを受け入れる採用の促進」（57％）、「トップのコミットメント」（47％）、「ダイバーシティを活かす公正な評価制度の充実」（39％）だった。
同調査結果は↓