マンパワーグループが、直近３年以内に転職した35～55歳の正社員男女400名を対象に実施した「今後の働き方についての意識調査」結果によると、働きたいと思う年齢の上限については、「60～64歳」（39.0%）、「65～69歳」（32.5%）という回答が上位を占めた。60代以降も働きたいという意志を持つ人は全体の８割にのぼり、うち「70歳以上」（9.3％）を含む、「65歳の定年後も働きたい」という人が約４割を占めた。
現在勤務している会社が導入している継続雇用制度については、「再雇用」（48.8％）が全体の約半数を占めた。また、「定年延長」（21.3％）、「勤務延長」（18.8％）についても、約２割の企業が導入している。残りの約１割は「定年の廃止」（11.3%）を行っており、多くの企業が雇用延長のための取組みを実施している。一方、転職先を決定するにあたり、継続雇用制度の内容を「確認した」（36.6％）が約４割を占めている。
ミドル人材は、長く働ける制度があるかどうかを踏まえて転職先を決める傾向がある。また、今後について「転職しないと思う」とした人（約53％）が、「継続雇用制度の内容を確認する」割合が１割程度多く、転職せず、同じ会社で長く働き続けたいと考えている人のほうが、「継続雇用制度」を意識する傾向が高いようだ。一方、「転職すると思う」とした人（約47％）の中には、将来に対する不安から再転職を考えるミドル人材もいるようだ。
今回の調査では、転職を経験したミドル人材の約４割が「65歳以上になっても働きたい」と考え、同じく４割が転職時に「継続雇用制度の有無を確認している」ことがわかった。また、働きたい年齢の上限については、「60代以上」との回答が全体の８割以上にのぼり、定年を過ぎた「65歳以上」も働きたいと考えている人は４割以上を占めていることから、ミドル人材の採用においては、雇用延長の制度の整備は重要なポイントになるといえる。
パンパワーグループは、「国が高齢者雇用促進を掲げ、具体的な施策も動き出しているなか、今後は、多くの企業が定年以降の働き方の制度整備を進めることが予想される。こうした状況のなか、優秀なミドル人材を確保するためには、制度の整備とともに求職者に向けたアピールが必要になってくる」と予測している。
同調査結果は↓
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/181218.html