矢野経済研究所がこのほど発表した「国内ｅラーニング市場に関する調査」結果によると、2017年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比13.2％増の2000億円を見込んでいる。内訳は法人向け（企業・団体内個人を含む）のＢｔｏＢ市場規模が同3.9％増の620億円、個人向けのＢｔｏＣ市場規模が同17.9％増の1380億円であり、前年度に続き両市場ともに拡大見込みとなっている。
ＢｔｏＢ市場は、スマートフォン、タブレット端末の普及による学習ツールの多様化、情報通信技術の向上、クラウド環境の進展などによってもたらされたｅラーニングの利便性向上が、顧客企業の利用機会増加、顧客層のすそ野拡大を導き、堅調推移を継続させている。一方、ＢｔｏＣ市場は、2014年度を境に1000億円台の規模に急成長し、ここ数年における国内eラーニング市場規模の拡大を牽引している。
2017年度は、学習塾・予備校の映像授業が引続き堅調だったほか、主要通信教育事業者では、サービス体系の見直し、サービスラインアップの拡充が奏功し、ユーザー数を着実に増加させた。また、学習理解を深めるためのツールとして、学習コースの一部に動画解説やオンラインによるコーチングを組み込む、eラーニングとリアルのコーチングを融合させるなどの学習サービスは増加傾向にあり、提供形態の多様化はますます進む環境にある。
今後については、学習者個々のレベルに応じた学習の提供（アダプティブラーニング）を目的に、ＡＩを活用した、習熟度合いに応じた学習サービスの増加が予見される。2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比3.6％増の2071億円と予測する。ＢｔｏＢ市場は良好な雇用環境を背景とする顧客企業の人材育成投資の活発化によって、堅調推移を継続させるものとみている。