野村アセットマネジメントが発表した「投資信託に関する意識調査」結果（有効回答数２万5764人）によると、2024年における投資家の比率は38％で、前回2022年調査と比べて約１％（約130万人）増加と推計した。年齢別にみると、投資家の比率は20代～40代の世代を中心に増加し、50代以上では減少。投資を始めたきっかけ（複数回答）は、「ＮＩＳＡを利用するため」が36％で最も多く、20代～30代でその割合が高い。
投資（資産運用）の目的（複数回答）は、「老後資金のため」が54％で最も多く、どの年代でも最も高い。次いで「投資してお金を増やしたかったため」（34％）、「預金金利が低いため」（30％）、「万一に備えるため」（30％）、「資産が増えるのがうれしいから」（21％）などが続いた。「預金金利が低いため」は、20～29歳の18％から70歳以上の40％まで、年代が上がるほど割合が増加している。
金融商品の取引（売買）形態は、50代までは非対人形式（インターネット取引など人と会話しない形）の利用が多く、特に20代～30代ではその利用割合が約８割に及ぶ。60代以上では対人形式（対面、電話、オンラインなどで人と会話する形）の利用が多い。また、金融商品を売却する理由（複数回答）は、「想定した利益が得られそうなため」（29％）が約３割と最も多く、「生活資金のため」（23％）が続いた。
2024年における投資信託の保有者比率は18％で、2008年から行っている調査の中で最も高い。保有者比率は、20代～40代で大きく増加し、年代別の保有者比率が平準化した。保有している投資信託の種類（複数回答）は、「全世界株式型」が38％で最も多く、次いで「米国株式型」（30％）、「バランス型」（22％）、「国内株式型」（20％）が続く。「バランス型」は50代以上の保有割合が高く、60代以上ではその割合が最も高い。
今後購入したい投資信託の種類（複数回答）は、「全世界株式型」が37％で最も多く、次いで「米国株式型」（30％）、「バランス型」（17％）、「国内株式型」（17％）と続き、現在保有している投資信託の種類と同様の傾向がみられた。「どれに該当するか分からない」の割合も31％と高い。なお、投資信託を保有していない理由（複数回答）では、「投資信託を知らないから」が27％で最も多かった。
同調査結果は
https://www.nomura-am.co.jp/corporate/surveys/pdf/20240418_52B4DE55.pdf