法人会員向けに与信管理ＡＳＰクラウドサービスを提供するリスクモンスターが20代から50代の男女を対象に実施した「コミュニケーション不足に関する影響調査」結果（有効回答数800人）によると、コミュニケーション不足による業務の支障の有無は、「支障あり」との回答が84.1％と、「支障なし」（15.9％）を大きく上回り、８割以上がコミュニケーション不足によって業務に支障が生じていることが分かった。
世代別では、「支障あり」との回答割合は「40代」（87.5％）が最も高く、「20代」（79.5％）より８ポイント高く、年齢が高いほどコミュニケーション不足によって業務に支障が生じている傾向がある。企業規模別では、「大企業」（12.9％）、「中小企業」（17.0％）、「零細企業」（26.0％）と企業規模が小さくなるにつれて「支障なし」の割合が高まる傾向がみられ、企業規模が小さいほうがコミュニケーション不足による支障が生じにくい状態にある。
役職別では、「管理職」の９割以上が「支障あり」（94.6％）と回答、「一般社員」（84.7％）、「役員」（84.2％）に比べて高い結果となった。管理職は、上司や部下のみでなく、他部署との連携を図る機会も多く、コミュニケーション範囲が広いことがその要因として考えられる。テレワーク実施有無別における「支障あり」の割合は、「テレワーク実施者」（90.5％）が「テレワーク未実施者」（81.4％）に比べて9.1ポイント高い結果となった。
コミュニケーション不足によって自身の業務生じた支障（複数回答）は、「情報共有不備」（75.3％）との回答が最も多く、次いで、「業務の引継ぎやスキル・技術の継承」（35.4％）、「業務の相談・質問不足」（34.9％）。企業規模別では、特に「情報共有不備」において、大企業と零細企業の回答率に20ポイント以上の差が生じており、従業員数が多いことが情報共有の不備を生じやすくしている要因の一つになっているとみられる。
テレワークの実施有無では、「テレワーク未実施」（67.6％）が「テレワーク実施」（32.4％）を大きく上回った。企業別にみると、「テレワーク実施」は、「大企業」（38.6％）、「中小企業」（28.1％）、「零細企業」（13.0％）の順で、企業規模が大きいほど、テレワークの導入が進んでいる。「零細企業」のほうが、コミュニケーション不足に起因する業務の支障が発生しにくい背景には、テレワークの普及が進んでいないことも一因としてあるようだ。
同調査結果は