博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20～69歳の男女の消費者1500名を対象に実施した「来月の消費予報」によると、２月の消費意欲指数は41.7点で、前月比は－6.9ポイント、前年比では＋0.3ポイントとなり、２月としては例年並みだが、コロナ禍の消費への影響が続いている。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比－6.6ポイント、前年比－0.4ポイントの20.1％となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（２月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。年末年始のイベントを終えた２月は、１年で最も消費意欲指数が落ち込む月。今回の41.7点も１年で最低値となったが、過去５年の２月と同水準で例年通りの結果といえる。
消費意欲指数の理由（ＯＡ）をみると､消費にポジティブな回答は、指数同様前月から大きく減少し（21年１月317件→２月203件）、ネガティブな回答が増加（同970件→1103件)。具体的には、｢今月までに多く使った反動でセーブしたい｣（同73件→121件）や｢ほしいものは買った｣(同260件→309件)などが増えた。また、前年と比べると｢バレンタイン｣など季節柄の消費や｢旅行の予定｣など、イベントへの意欲は減少した。
さらにコロナ禍に関する消費にネガティブな回答は前月に急増し、高止まっている（20年12月149件→21年１月253件→２月260件）。なかでも、｢外出規制/緊急事態宣言のため｣（１月１件→２月24件）、｢コロナで先行き不安で消費を控える｣（１月９件→２月25件）などが前月から増加しており、コロナ禍の消費に与える影響について、今後も引き続き注視する必要がありそうだ。
｢特に買いたいモノ・利用したいカテゴリーがある｣人は20.1%で、調査開始以来２月の最低値。カテゴリー別の消費意向をみると、前月から20件以上減少したのは16カテゴリー中10カテゴリーで、なかでも｢ファッション｣、｢旅行｣、｢レジャー｣、｢外食｣など、外出関連が大きく減少。また、前年と比べると、｢書籍･エンタメ｣、｢ＰＣ･タブレット｣は20件以上増加。コロナ禍で在宅時間が長くなることで、イエナカ消費への意向が高まっている。
同調査結果は↓
https://seikatsusoken.jp/wp/wp-content/uploads/2021/01/202102-2.pdf