新型コロナウイルスの対策としてテレワークが推奨されるなか、「原則テレワーク」という新たな働き方に移行する企業も増えつつある。今後、一時的な対策ではなく、働き方の選択肢としてテレワークが定着していく可能性もありそうだ。そこで、マンパワーグループでは、オフィスワーカーとして働く20代～50代の正社員男女400名を対象に「テレワークでのコミュニケーションについての調査」を実施した。
調査結果によると、テレワークを行う正社員が取っているコミュニケーション（複数回答）は、「Ｅメール」（55.5％）、「テレビ会議・ビデオ会議」（53.0％）が半数を超え上位となった。「携帯電話の通話」（45.3％）、「少人数のオンラインミーティング」（42.3％）も４割を超えている。従来、使用してきたＥメールと携帯電話に加え、オンラインでの会議やミーティングでコミュニケーションを取り入れる企業が増えているようだ。
テレワークのコミュニケーションにおける良い点については、会議の効率化や、情報共有のやりやすさなどを挙げる声が多くあった。無駄な雑談が減ったり、オンライン会議の時間設定を守る意識によって、新たな効率化の手順が自然に生まれたりしているようだ。また、物理的な面では、全国に事業所や営業所が複数ある場合でも、場所を選ばずコミュニケーションをとれるなどのメリットもある。
さらに、テレビ会議のときに、画面共有しながら内容を確認できたり、その後、自分用のメモとしてスクリーンショットを残しておけたりするなど、ツール使用による情報共有がしやすくなったメリットが挙げられている。また、上司や顧客と面と向かって話しづらかった若手社員からは、気軽にチャットできるようになったなど、コミュニケーションがスムーズになったと感じるケースもある。
一方で、不便・不安なことについては、やりとり全般における質の低下や、環境面のストレスを挙げる声が多くあった。とりわけ複数名で実施するオンライン会議の場合、他の人の状況が把握できないため、いつ発言していいか分からないなど、意思疎通の難しさを感じて、必要最小限の情報交換にとどまってしまうことや、ネット環境による通信の不具合で、相手の声が聞こえづらかったりするストレスを感じている人が多いようだ。
同調査結果は↓
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/20200908.html