東京商工リサーチがこのほど発表した「地ビールメーカー動向調査」結果によると、全国主要地ビールメーカー70社の2019年１～８月の総出荷量は8966.8kℓ（前年同期比4.0％増）だった。2018年同期の出荷量は前年同期比1.0％増と微増だったが、2019年は根強い地ビールブームを背景に出荷量を伸ばした。一方で、ビール大手５社の2018年のビール系飲料課税済み総出荷量は14年連続で減少し、1992年以降で最低となっている。
ビール大手各社が苦戦するなか、地ビールメーカーはイベントでの自社商品の販売を軸に、スーパーやコンビニに加え、ビアパブの新規開拓など地道な営業を展開。こうした地道な営業が奏功し、全国主要地ビールメーカー70社の総出荷量は前年同期を上回った。だが、全体の出荷量は伸びる一方、前年割れに陥った地ビールメーカーも出ている。ブームの恩恵はあるが、地ビールメーカー各社は生き残りをかけた差別化を求められている。
2019年１～８月の出荷量ランキングは、地ビール醸造では全国第一号の「エチゴビール（株）」（新潟県）が８年連続でトップを守った。出荷量は2033kℓ（前年同期比3.8％増）と２位以下を大きく引き離した。２位は「常陸野ネストビール」の「木内酒造（資）」（茨城県）で、出荷量は1414kℓ（前年同期比0.7％減）。３位は「べアレン・クラッシック」の「（株）ベアレン醸造所」（岩手県）の391kℓ（同18.1％増）。
2019年１～８月の出荷量が判明した70社のうち、「増加」は38社（構成比54.3％）と６割を割り込んだ。「減少」は29社で、「横ばい」は３社だった。増加の理由は、「飲食店、レストラン向けが好調」が13社と最も多く、次いで、「スーパー、コンビニ、酒店向けが好調」が７社だった。「その他」（13社）では、「ふるさと納税返礼品の増加、ネット販売増加」、「輸出が好調」など、積極的に新たな受注獲得を目指す動きがみられた。
販売先では73社から回答を得た。最多は、「自社販売（イベント販売含む）」の28社（構成比38.4％）。次いで、「スーパー、コンビニ、酒店」の21社（同28.8％）、「飲食店、レストラン」の16社（同21.9％）と続く。直営レストラン・飲食店など自社販売に力を注ぐほか、地元の酒販店、コンビニエンスストアなどへの卸売にも力を入れている。今後、伸びが見込まれる販売先は、「飲食店、レストラン」が22社（構成比30.1％）で最多だった。
同調査結果は↓