矢野経済研究所がこのほど発表した「スポーツ用品市場に関する調査」結果によると、2017年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は、前年比2.3％増の１兆4685億1000万円の見込みとなっている。少子化によってスポーツ競技人口は減少しているものの、スポーツシューズやスポーツアパレルを日常生活のなかで着用するといった消費者需要が拡大し、国内市場はプラス成長の見込み。
また、インバウンド（訪日外国人客）需要やランニングブームによってスポーツ用品市場全体は活況であるほか、分野別構成比で第２位を占めるゴルフ用品市場もゴルフクラブの復調によってプラス成長へ転じる見通しであり、これらも国内市場規模の拡大に大きく貢献している。2018年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）については、前年比3.0％増の１兆5122億4000万円と予測する。
スポーツシューズやスポーツアパレルを日常生活で着用するファッションスタイル（アスレジャー）が定着しており、今後も一般消費者需要を取り込むことでスポーツ用品市場の拡大は続くものとみている。少子化によって各スポーツ競技人口の減少は今後も続く見通しであるが、近年は健康意識の高いシニア層が増加しており、フィットネス事業所では高齢者向けプログラムを充実させるなどの対応をとっている。
これにより、シニア層が気軽にエクササイズへ取り組める環境が整いつつあることから、時間や貯蓄に余裕のある高齢者のフィットネス参加意欲は高まる傾向にある。今後、シニア層の新たな需要開拓もスポーツ用品市場の拡大に寄与するものとみている。また、2020年東京五輪の開催を控え、スポーツに関心を寄せる一般消費者層が増加することが予想され、スポーツ用品国内市場は今後も安定して推移すると予測している。
同調査結果は↓
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/1908