博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20～69歳の男女の消費者1500名を対象に実施した「来月の消費予報」によると、６月の消費意欲指数は47.9点で、前月比は＋5.4ポイント上昇、前年比でも＋2.0ポイント上昇し、６月としては過去５年間での最高値を記録した。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比＋8.8ポイント、前年比＋4.8ポイントの31.3％となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（６月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。例年６月は大型連休後で消費意欲指数は伸が低いが､今年は前月比･前年比とも伸び､６月としては過去５年で最高値となった。特に､性別では女性､年代別では30代が前月･前年と比べ､高い伸びをみせている。
消費意欲指数の理由（自由回答）をみると､コロナ禍に関連する消費にネガティブな回答が多いものの､前月からは減少（20年５月560件→20年６月417件)。特に､コロナ禍で｢外出できない･自粛､買い物できない｣（同５月219件→６月132件）、｢意欲･気持ちが低下する｣（同５月127件→６月57件)という回答の減少が目立った。逆に､消費にポジティブな回答は増加した（同５月72件→６月187件)。
具体的な声としては､｢自粛の反動で外出･買い物がしたい／できていない消費をしたい｣（20年５月44件→６月107件)などが増加。「６月は外出規制が緩和している頃｣（同５月９件→６月40件）という期待感もみられる。６月は長引く自粛の反動や緩和への期待により､外出や買い物への意欲が例年以上に高まりそうだ。｢特に買いたいモノ･利用したいサービスがある｣人の割合も､31.3％で６月としての最高値を記録した。
コロナ禍に関連する消費にネガティブな回答が減少する一方､｢コロナで収入･仕事減｣（20年５月51件→６月76件)､｢コロナ禍の影響で消費意欲の減退が定着/消費しないことに慣れた/消費の必要がない｣（同５月14件→６月45件)などの意見が増加している。生活総研では、「仕事や収入面の不安､消費意欲減退の定着､といった抑制的な声にも今後注視が必要となりそうだ」とコメントしている。
同調査結果は↓
https://seikatsusoken.jp/wp/wp-content/uploads/2020/05/202006-1.pdf